【前編】Box World Tour Tokyo 2018 で語られた働き方の未来

Box World Tour 2018 Tokyo 過去最大級の規模で開催!

「デジタル化に無関係な企業はもはや存在しない。あらゆる企業は、デジタル化の波に抗うことはできない。それは、単に新しいソフトウェアやモバイルアプリを作るという簡単な話ではない。従来のビジネスモデルやビジネスプロセスにソフトウェアを追加しただけでは、デジタル化とは言えない。」

Box社CEO兼共同創業者のアーロン・レヴィが熱く語りかけた第1声は、会場に詰め掛けた多種多様な企業の参加者に、ある種の危機感と高揚感、そして「未来の仕事のカタチとはどのようなものなのか?」という期待感を抱かせるのに充分だった。

2018年6月6日に開催されたBox Japanのフラッグシップイベント「Box World Tour Tokyo 2018」では、明日のビジネスを変え、これからの仕事のカタチを体現する様々な企業事例やBoxの最新情報が集結した。

今年5回目を迎えた同イベントは過去最大級の規模、参加者数は米国で開催されるBox本社主催の年次イベント【BoxWorks】に次いで世界最大となる。今年は渋谷から会場を移し、ザ・プリンスパークタワー東京で行われた。スポンサー企業は48社にのぼり、パートナー企業による多彩なセッションをはじめ、パートナーパビリオンのブースではさまざまなBox連携ソリューションが紹介され、会場は終日熱気に包まれた。

ここでは、ゼネラルセッションを中心に【前編】【後編】の2回にわたり、当日の模様を紹介したい。

アーロン・レヴィ登場!「全ての企業はデジタル化の波から逃れられない」

「今後5年間に起こる働き方の変化は、過去20年におけるそれよりも大きい。クラウドやモバイルコンピューティング、AIの活用により、企業のデジタル化は飛躍的に加速化していく」と、アーロン・レヴィは語る。

「企業のデジタル化は、従来の事業形態やお客様へのサービスすべてを根底から再構築しなければいけない」デジタル化の領域はもはやITという概念に留まらない。
「ビジネスのプロセスそのもの、企業のあり方全てを抜本的に再構築する必要がある」という。

アーロン・レヴィが提言する「The Future of Work~未来の仕事のカタチ」は次の6つだ。

Boxによって実現する「未来の仕事のカタチ」とは?

1. 決められた時間にオフィスで仕事 → どこでもアジャイルかつリアルタイムに
2. 企業内に閉じた共有 → 企業の枠を超えた拡張型エンタープライズ
3. 直感と推測による意思決定 → データに基づく意思決定
4. 手作業 → AIによる自動化されたワークフロー
5. 大規模、時間のかかる製品開発 → 小規模、高速で反復可能なイノベーション
6. 閉じた環境での情報保護 → 情報フロープロセス全体で情報を保護

 

もちろん、これらはBoxとその機能、そして星の数程ある(と言っても過言ではないくらいに多彩な)連携アプリケーションによって実現することが出来る。Boxは、いまや世界中で8万5千を超える企業や組織で利用されている。オープニングキーノートでは、これらを具現化している、Uber、Amazon、アストラゼネカといった企業の実例とともに、Boxの考える真の「デジタル変革」とは何か、それがもたらすものが紹介された。

デジタル変革で最も重要なのは、情報を管理し、そのセキュリティを保ち、情報に基づいてコラボレーションすること。レガシーなテクノロジーやプロセスが仕事の足かせになってはいけない。「1つのプラットフォームで仕事ができる、その世界がもたらすもの」― そのシンプルなビジョンこそが、クラウド・コンテンツ・マネジメントの真髄なのだ。創業からBoxを率いるアーロンの言葉は、確固たる「導入基盤」とともに、多岐にわたる領域を網羅した「サービスの機能」、そして何より「世界がコラボレーションする仕組みを変革する」というBoxのミッションに根差している。

AIやテクノロジーのより創造的破壊が加速度的に進み、今後ビジネスプロセスや業務を取り巻く環境はかつてないスピードで変わっていくであろう。あなたの会社はその準備ができているだろうか?

「最大のビジネスチャンスをどう活かすのか?」Box Japan古市克典が語った日本企業の未来

続いて登壇したのがBox Japanの代表取締役社長 古市克典。「第4次産業革命は、脳を超越する時代。それは日本企業にとって千載一遇のチャンスだ」と語った。

「AI、深層学習、ブロックチェーン、IoTなどあらゆる領域と企業においてデジタルトランスフォーメーションが起きている。今はデジタルがあらゆる技術を統合して産業やビジネスを変えていく時代である。しかし日本では企業側の対応が遅れているのが大きな課題といえる」という。「デジタル技術は『経費削減』から『ビジネス進化のためのドライバー』となるべきである。そしてそのための機能をBoxは備えている」と論を展開した。

確かに日本ではクラウド化に二の足を踏む企業が未だに多いのも実情だろう。しかしBoxは、「米国では司法省や国防省、英国でも政府機関が導入。世界に目を転じるとUberやAirBnBといった躍進を続ける企業のみならず、NASAや英国警察などの機関も利用している」とグローバルの実例を紹介した。

ゲストスピーカーが語った「これからの医療」「これからのビジネス」

ここで、日本国内の医療分野での最新事例として、埼玉医科大学国際医療センター病院長の小山勇氏(写真左)が登壇。現在取り組みが進められている同医療センターのBox活用事例が紹介された。
埼玉医科大学国際医療センターでは、患者向けの情報共有ポータルサイトで、患者自身がPCやモバイルデバイスを使って血液検査データやCT、MRI、内視鏡検査などの画像データなどを閲覧し、情報をダウンロードできるようにする実証実験を、2018年6月から開始した。「医療ネットワークの推進が全国で進められていますが、我々が目指しているのはそれをさらに進めた『患者さんを中心とした』医療情報の開示です」
開設以来、グローバルスタンダードで安全な質の高い医療を目指してきた同センターでは、Boxを活用して、医療の品質向上と患者中心の医療の実践をさらに推進していくという。まさに、安全性と利便性を兼ね備えたBoxの実例と言えよう。(米国時間6月5日Box Japan発表プレスリリース

続いて、日本マイクロソフト株式会社 執行役員常務パートナー事業本部長の高橋美波氏(写真右)がステージに登場。「マイクロソフトとBoxは目指しているところ、企業理念に共通点がある」、そう語る高橋氏は、マイクロソフトのデジタルトランスフォーメーションに対する取り組みとともに、グローバルで戦略的パートナーシップを締結しているBoxとの協業について紹介した。
BoxはOfficeアプリケーションを含むマイクロソフトのスタック全体に対応しているが、「OfficeとBoxとの連携をさらに加速し、双方の強みを活かしてエンドカスタマーにさらなる価値をお届けしたい。今後は、顔認識や画像データ、AIなどを活用したコグニティブサービスの分野でも連携を強化していきたいと考えている」と語り、両社のパートナーシップの展開への期待に会場が大きく沸いたことはいうまでもない。

近日公開予定の【後編】では、デジタル革新をリードする企業のキーパーソンによるパネルディスカッションをはじめ、これからのBoxのサービス戦略と展開、さらにはスペシャルセッションに登壇したアーティスト スプツニ子!氏の講演などを紹介していく。

※本記事掲載内容は2018年6月6日現在情報に基づきます

 

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[boxsquare編集部:服部]

最終更新日:2018年07月03日

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