2020年1月1日
株式会社Box Japan
Box Japan 2020年 年頭所感
2020年の年頭にあたり、謹んで新年のご挨拶を申し上げます。
平素より、Boxをご愛顧いただき、厚く御礼申し上げます。
今日、技術革新のスピードが加速し、ビジネス環境が急速に変化しています。企業は、時代の変化を見据えながらさらなる成長を目指して、これに即応する柔軟で俊敏な対応力が求められています。労働人口減少による人材不足が深刻化する状況下で、企業の成長を支える要となる優れた人材を確保するため、働きやすい環境整備と従業員の満足度向上への取り組みも急務となっています。そして、2020 年夏には、首都圏で、世界的スポーツイベントの開催を控え、企業には交通混雑を緩和する対策が求められています。さらに、年々脅威を増す台風や地震などの自然災害に備えて柔軟性の高いBCP（事業継続計画）の策定も必要とされています。
こうした背景から、企業は、これらの難題に立ち向かうべく、デジタルトランスフォーメーション（DX）を進め、クラウドを含めたICTの活用が急務となっています。たとえば従業員がオフィスで業務を行うことに加え、たとえば育児や介護などの個人的な都合、あるいは有事や自然災害などのような外的要因によって、出社できない状況に陥った場合でも、臨機応変に、オフィス以外の場所で通常通り業務できるようにすることが不可欠です。DX時代のITは、攻めでも守りでもなく、生産性を上げ、リスクを落とせる「攻めと守りの両方を満たすIT」が必要です。
Boxは、グローバルで「人と組織の働き方を変革すること」をミッションに掲げ、企業が業務を進める上で必須となる文書ファイルや画像、動画などのコンテンツの管理、活用を中心としたクラウドサービスを提供することで、時間や物理的な場所にとらわれない多様な働き方ができる「デジタルワークプレイス」へのシフトと、それを基盤に企業力の強化を図ることを提唱してきました。一人ひとりの社員が状況に応じて、最適化された柔軟な働き方ができ、生産性が向上するよう支援しています。Box Japanでは、自社で培った新しいワークプレイスのあり方に関するノウハウを、これまで以上にお客様のIT部門やパートナーとも共有し、事業部門や組織全体に新しい働き方とその効果を提案し、日本企業の成長に貢献してまいります。
株式会社Box Japan
代表取締役社長古市克典
Boxについて
クラウド・コンテンツ・マネジメントプラットフォームをリードするBox (NYSE: BOX)は、ベスト・オブ・ブリード型アプローチで提供されるITスタックにより、企業のビジネスプロセス加速、業務におけるコラボレーション強化、さらに企業が保有する情報の保護を支援します。2005年に設立され、アストラゼネカ、ゼネラル・エレクトリック、JLL、Nationwideなどを含むFortune 500企業に選ばれている企業の69%を、また日本における約5,200社の企業を支援しています。Boxは、カリフォルニア州レッドウッドに本社を置き、米国、ヨーロッパ、アジアに拠点を持っています。
Boxに関する詳細は、https://www.box.com/ja_JP/にてご覧ください。
株式会社Box JapanはBox Inc.の日本法人です。
