抄訳リリース
2021年3月30日
株式会社Box Japan
2021年3月18日 午前11時00分（米国東部標準時）（ビジネスワイヤ）の抄訳
Box、Microsoft 365 との統合拡充により、
クラウドでのセキュアなコラボレーションを強化
コンテンツクラウドをリードするBox, Inc.（以下、Box）は、米国時間3月18日、クラウド上での業務のセキュリティを容易にすべく、Microsoft 365 との統合を拡充することを発表しました。Microsoft環境におけるBoxのシームレスなエクスペリエンスに、新たなセキュリティ機能の統合、Microsoft TeamsとOffice Onlineの機能強化、Microsoft Graph向けの新たなBoxコネクタなどが加わります。
Boxの最高製品責任者ヴァルン・パーマー（Varun Parmar）は、次のように述べています。「世界中の何万社ものお客様がBoxとMicrosoft製品を併用し、場所を選ばないセキュアな業務の遂行に役立てています。新たな統合や既存の統合の拡張により、Microsoft 365の環境におけるBoxのエクスペリエンスはさらにフリクションレスでセキュアなものになります。ユーザーはどこからでもリアルタイムに、容易に、安心してコンテンツにアクセスし、コンテンツの作成や管理ができます。」
Boxは既にMicrosoft 365とシームレスに連携しており、Microsoftの各種アプリを介したコラボレーションではBoxのコンテンツにセキュアにアクセスできます。TeamsのチャネルやチャットからBoxのコンテンツに直接アクセス、共有できることで、効率的なコラボレーションが可能になります。Officeアプリからも、Boxのファイルを直接開いて編集・保存できます。Outlookでは、送信メールにファイルを添付する代わりにBoxの共有リンクに変換することで、添付ファイルにまつわるリスクと手間を回避します。添付ファイル付きのメールを受信する際には、添付ファイルを任意のデバイスからBoxに保存することで、バージョン管理ができます。さらに、Box Shieldは、BoxとMicrosoftの両環境でセキュリティポリシーの分類とその適用をサポートします。Boxは、Microsoftインテリジェントセキュリティアソシエーションのメンバーです。
Boxによる今回の発表内容は次の通りです。
Microsoft Teams
Boxは、2020年にMicrosoft Teams との統合を再構築し、利便性を向上させました。TeamsアプリからBox上のコンテンツを直接、容易に検索、アクセス、共有、保護できるようになり、ユーザーの生産性向上に貢献しています。また、組織のあらゆるコンテンツをセキュアな単一のプラットフォームで管理できるようになりました。
Boxは、Teamsとの統合をさらに充実させ、次のような新機能および機能拡張を提供することを発表しました。
- Teamsから直接Boxのファイルを作成、共有、開き、編集が可能に
ユーザーが任意のアプリを利用して業務を遂行できるよう、コンテンツを、Microsoft 365、Google Workspace、Apple iWorkのようなプロダクティビティ製品からBoxに取り込むことを可能にします。この新機能による、Teamsに深く組み込まれたBoxのエクスペリエンスは、2021年春期後半から提供開始となる予定です。 - Microsoft TeamsにおけるBoxの通知機能の一般提供も可能に
Teams内でのBoxの通知機能をサポートすることで、シームレスな業務環境を可能にし、リモートワークを継続する世界中の組織の生産性向上に貢献します。2020年秋期発表の機能拡張がこのたび一般提供となり、Teamsから離れることなく重要なBoxファイルの更新通知を受け取ることが可能になります。また、コンテンツのアクセス権限をTeamsから直接管理できるようになりました。
セキュリティ製品
Box Shieldは、既にOffice 365からのBox上のファイルの印刷やダウンロードを制御しています。さらに、Azure Information Protectionの分類ラベルを読み取って適用することで、許可されたユーザーのみが機密データにアクセスできるよう情報のフローを管理しています。
Boxは、ユーザーが2つのプラットフォーム間のコンテンツ管理をさらにセキュアで利便性の高いものにするために、次のような拡張を発表しました。
- 新たな統合機能
Microsoft Information Protectionの分類ラベルをインポートし、Box上での分類ベースのインラインセキュリティコントロールに適用します。これにより、機密データへのアクセスが、許可されたユーザーのみに制限され、機密情報の意図せぬ共有を防止します。この統合機能は、2021年5月に提供開始となる見込みです。 - Intuneアプリ保護ポリシーに関する拡張機能の一般提供
この新機能により、ポリシー適用対象のドキュメントのコピーをBoxのみに保存できるようになります。これによってコンテンツのフローの管理が容易になり、セキュリティが強化されます。
Box for Microsoft Office Online
今回の発表では、Box for Microsoft Office Onlineの統合における新たな機能拡張についてもご紹介します。コラボレーションや重要な業務プロセスのサポートがより充実したものになります。
次の機能が一般提供されています。
- Box for Microsoft Office Online におけるコンプライアンスの強化
Box for Microsoft Office Onlineでは、政府機関およびその関連組織がクラウドにおけるコンプライアンスを維持するための機能を拡張しました。この機能により、FedRAMP ModerateまたはDOD IL4の規制対象となっている組織は、各規制要件を満たすMicrosoft Office 365 U.S. Government Community（GCC）の環境にルーティングされます。予め認証されたプラットフォームでのみデータの処理・保存を許可することで、Box for Microsoft Office Onlineにおける完全なコンプライアンスを可能にします。 - ファイルサイズの上限を拡大
大容量のファイルをオンラインでリアルタイムに共同編集できるよう、最大ファイルサイズを、Excelでは50 MB、PowerPoint Onlineでは1 GBに拡大しました。これにより、大容量ファイルの扱いが容易になります。
Microsoft Graph
Microsoft Graphと接続するBoxコネクタにより、Office 365、Office Onlineでの検索、SharePointを含むMicrosoftエコシステムにおいて、Box上のコンテンツの表示が可能になります。この機能により、Boxのユーザーは、さまざまなMicrosoftアプリを利用しながら容易にコンテンツの発見、探索、アクセスができます。複数のプラットフォームにまたがってBox上のコンテンツを利用するユーザーに、フリクションレスな統合エクスペリエンスを提供します。
この機能は2020年9月開催のMicrosoft Igniteでプレビュー公開されましたが、2021年夏期に一般提供となる見込みです。
本記事の内容について詳しくは、Boxブログをご覧ください。
Boxについて
Box（NYSE:BOX）は、クラウド・コンテンツ・マネジメント・プラットフォームのリーダー企業として、顧客企業がベストオブブリードのエンタープライズIT環境を運用し、業務プロセスを高速化し、コラボレーションを強化し、重要な情報を保護できるよう支援しています。2005年の創業以来、アストラゼネカ、ゼネラル・エレクトリック、JLL（ジョーンズラングラサール）、ネイションワイドを含むフォーチュン500企業の約7割、また、日本における7,000社以上に採用され、業務の簡素化に貢献しています。Boxは、カリフォルニア州レッドウッドシティに本社を置き、米国、ヨーロッパ、アジアに拠点を持っています。
Boxについて詳しくはhttps://www.box.com/ja_JP/をご覧ください。株式会社Box JapanはBox Inc.の日本法人です。
報道機関からのお問合せ先
株式会社Box Japan
広報担当：武内
TEL: 090-4933-9240
E-mail: ntakeuchi@box.com
