Boxが変革のプラットフォームに! モバイル、クラウド、ネットワーク経済が起こすイノベーションが企業のビジネス、そしてワークスタイルを変える
Box Japanは2017年6月、今年で4回目となるフラッグシップイベント「Box World Tour Tokyo 2017」を都内で開催した。昨年を大きく上回る規模となった同カンファレンスのゼネラルセッションでは、米国Box CEO、共同創業者兼会長のアーロン・レヴィ氏がオープニング・キーノートに登場。現在、企業のビジネスやワークスタイルがどのような変革の波を迎えつつあるのか、その変革を支援/加速するためにBoxが今後どう進化していくのかを明らかにした。
全ての企業はデジタル時代に適応して自らを変革すべし
2005年にBoxを創業する際、レヴィ氏は今後のビジネスを大きく変える3つのトレンドに着目したと振り返る。1つ目は人々をオフィスから解放し、世界中のどこにいても仕事ができるようにする「モバイル」、2つ目は企業が自らITインフラを所有/管理することなく、必要に応じてオンデマンドで調達可能にする「クラウド」、3つ目は国境を越えてインターネットで接続された世界中の企業/人々が情報を共有/協業し、効率的にビジネスを行うことを可能にする「ネットワーク経済」である。
これらのトレンドが引き起こすイノベーションを支え、牽引するために誕生したBoxは現在、全世界で7万4,000社以上、フォーチュン500社の64%が利用するクラウド・コンテンツ・マネジメントのサービスとして大きく成長を遂げた。トレンドの波に乗ったのはBoxだけではない。例えば、旅行業界のAirbnb、メディア業界のNetflix、小売業界のAmazonも、3つのトレンドを活用して各業界の既存のビジネス・モデルを破壊し、大きく躍進している。
「モバイル、クラウド、ネットワーク経済と、その根底にあるデジタル技術により、今や世界中のあらゆる業界のビジネス・モデル、協業のあり方、人々の仕事の仕方が変わりつつあります。あらゆるビジネスがデジタル化する中で、全ての企業は自らを変革していかなければなりません」(レヴィ氏)
もはや“IT=コストセンター”ではない。企業の発展を駆動する成長エンジンに
もちろん、この変革を成し遂げるのは容易ではない。ときには、これまで企業の優位性を支えてきたビジネスモデルやワークスタイル、IT環境などのベストプラクティスが足かせとなることもある。
例えば、数年ごとに新たな製品をリリースするという従来型の製品開発スタイルを続けたのでは、顧客のニーズの変化に対応し続け、ライバルとの競争に打ち勝っていくのは難しいだろう。NetflixやAmazonなどの世界的な先駆的企業が実践しているように、デジタル時代には商品やサービス、そしてビジネスそのものを継続的に進化していくことが求められる。また、物理的な実店舗だけに依存した旧来のビジネスモデルも、成長を大きく妨げる可能性がある。今日の消費者はモバイルデバイスを最も身近な端末として活用しており、それを使って、欲しいときに商品/サービスの情報をすぐに確認し、購入したいと考えている。
企業のビジネスを支えてきたIT活用のスタイルにも変革が求められている。今日のITおよびIT部門は、もはや単なるコストセンターではいられないとレヴィ氏は指摘する。両者には、企業の発展を駆動する成長エンジンとしての役割が期待されているのだ。それには、運用/保守に多くのコストと手間を割く従来型のIT活用から脱却し、デジタル時代のビジネスや協業、人々の働き方、コラボレーションを支えるためにITをすることに注力しなければならない。
「もはや“IT=コストセンター”という考え方は変えなければなりません。これからの企業は、ITを使ってもっと迅速に成長し、もっと素早く革新し、データに基づいてよりよい決定を下すことが不可欠となります。それでは、ITを使って企業の運営を劇的に変えるにはどうしたらよいのでしょうか? その根底を成すのが、ITをフルに活用したワークスタイルなのです」(レヴィ氏)
強固なセキュリティが保たれたクラウド・コンテンツ・マネジメントで多用かつ柔軟なワークスタイルを実現
実際、先駆的な企業では、ITを活用した新たなワークスタイルが浸透しつつある。
その1つはリアルタイム・コラボレーションだ。グローバル化やライフスタイル、ワークスタイルの多様化が進んだ今日、人々はどこにいても、誰とでも、いつでも仕事ができる環境を求めている。世界中のどこにいても、業務に必要な情報に瞬時にアクセスし、適切な判断を下しながら協働するのだ。
また、ビジネスのグローバル化が進む今日、国境を越えて安全に情報を共有し、協業できる仕組みも必要となる。情報に対するアクセスも、従来の組織階層に依存した流れを変えなえければならない。業務にかかわる人たちが容易にアクセスし、状況判断や決断を下せるようになれば、現場でより早く、的確な意思決定を下せるケースが増えるはずだ。さらに、情報がデジタル化されていれば、先進の人工知能(AI)技術の助けを借ることで、より正確な判断を下すことも可能になる。
レヴィ氏は、これらの課題に個別に対処するのではなく、抜本的に変革を進めることを提案する。デジタル技術をベースにしたプラットフォームを根底に据え、その上でビジネスや働き方、IT活用スタイルを変革するのだ。それを実現するクラウド・コンテンツ・マネジメントのためのサービスとして、世界中の企業で活用が進められているのがBoxなのである。「Boxを使えば、皆さんは強固にセキュリティが保たれたクラウド環境の上で、モバイルも駆使した多様かつ柔軟なワークスタイルを実践し、社内外のコラボレーションを加速しながらネットワーク経済のエコシステムに適応していくことができます」(レヴィ氏)
最新のAI技術も取り入れ、ビジネス、そして働き方を変革する基盤としてさらに進化
こうした特長を備えるBoxは、これからも進化を続けていくとレヴィ氏は話す。例えば、AI技術を駆使した解析技術の導入により、動画や画像、音声ファイルの中から必要な情報を即座に探し出す。また、アプリケーションやSNSなど各種クラウド・サービスとのさらなる統合を進め、Box上のコンテンツに、どこからでも、よりシームレスにアクセス、また、WindowsやmacOS、iOS、Androidなどとの統合が強化され、クラウド上のコンテンツに対して各OSからネイティブにアクセスすることが可能にすることを目指している。エンタープライズ向けクラウドサービスとしてBoxの強みであるセキュリティに関しても強化が進められ、どのファイルがどのように共有/操作されているのかを、よりスマートに把握できるようになるという。
「デジタル時代には、全体像が見えることがより重要になります。今後は、社内外の情報の流れや共有のされ方を容易に把握し、皆さんのビジネスで何が起きているのかを即座に知ることのできる高度なインサイトを提供します」(レヴィ氏)そして、アプリケーション/サービス開発者に対しては、Boxが提供するこれらの機能を自社のアプリケーション/サービスと速やかに統合するための手段が提供される。
「Boxは今後も、皆さんのビジネス、そして仕事のやり方を変革するお手伝いをしていきます。私たちは今、テクノロジーが社会に大きな変革をもたらす大変エキサイティングな時代を生きています。Boxのミッションは、皆さんの組織がビジネスをデジタルかつ安全に管理し、社内外のコラボレーションを加速するのを支援することです。このミッションを果たすために、世界中の優れたパートナー企業とともに邁進していきます」(レヴィ氏)
※本記事の掲載内容は2017年6月9日現在の情報に基づきます。
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boxsquare編集部(瓜山)
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