人材確保が難しい時代に知るべき8つのポイント

会社にとって人材は「宝」です。企業において人がいなければビジネスは回りませんし、良い経営者はそのことを深く理解しているので、人材を大切にします。とはいえ、今は「人材難」と言われるように新しい人材、ことさら優秀な人材を確保するのが難しい時代です。

このブログでは、人材確保が難しい今の時代において、採用担当者が知っておきたいポイントをご紹介します。

人材確保が難しい理由とは？

「人材を確保する」の定義は企業ごとに異なります。大体は人材を採用した時点ではなく、その人材が職場に定着した時点を指すのではないでしょうか。しかし、日本は世界的に見て「企業と人材のミスマッチ」が起こりやすい傾向にあります。

外資系人材紹介会社のイズ・リクルートメント・ジャパン株式会社が、世界31ヵ国の労働市場における人材の需給効率を評価/分析したところ、日本における人材の需要と供給のミスマッチは2年連続で悪化しており、2015年調査では最高値である10.0を記録したアジア/太平洋地域で最も「人材の確保が難しい国」という結果になっています。

参照：『世界31カ国における人材の需給効率調査』

この原因になっているのが、まず「知識/技術に見合った賃金体系が取られていない」ことです。近年では働き方改革への注目により、仕事の在り方が大きく変わってきています。しかし、現在でも年功序列の賃金体系が一般的ですし、スキルではなく長期勤務による役職に合わせた賃金体系を取っているところがほとんどです。

専門性の高い知識/技術を持った人材は、そうした日本企業で働くよりも、自分のスキルに見合った賃金体系を取っている外資系企業や海外企業へ転職するケースが増えています。日本の優秀な人材がどんどん海外に流れており、日本企業の人材確保がより難しくなっているのです。

さらに、「多様化した働き方に対応できていない」ことも理由の1つです。数年前まではコアタイム勤務（9時～18時頃）が当たり前でしたが、働き方に対する人材の考え方というのは多様化しています。テレワークに在宅勤務、時短勤務、フレックスタイム制など、それぞれが自分のライフスタイルに合わせた働き方を望んでおり、コアタイムや物理的な事務所での勤務にこだわる人材は少なくなってきています。

その中で、企業が今まで通りの働き方に固執していると、必要としている人材から魅力的な企業には映らず、入社しても「自分には合わなかった」と早々に転職されてしまう可能性があります。

人材確保で知っておきたいポイント

人材確保の定義を「会社にとって利益をもたらす人材を採用し、職場に定着させる」こととするならば、日本は深刻な人材難だと考えられます。この問題を解消するには、何に注力すればよいのでしょうか？

1. 横へのキャリアパスを受け入れる

横へのキャリアパスというのは、いゆわる「転職」のことです。日本では人材が転職することにマイナス意識を持ちがちですが、これを受け入れることは、実は人材自身にも企業にも良いことがあります。

それは「明確なキャリアビジョンを持っている人材を確保できる」ことです。自分が将来どうなりたいのか？というビジョンを持っている人材は、どこの企業へ行っても結果を出します。自分が望むキャリアビジョンを実現するには、今いる場所で「結果」を残す必要があるからです。

そのため、将来的に転職する可能性があったとしても、短期的に考えると企業にかなりの利益をもたらす人材だと言えます。

2. 多様化を理解する

働き方に対する考え方はどんどん変わっています。日本のフリーランス人口は増え続けていますし、これが示すのは「時間と場所にとらわれない働き方を求める人材が多くなっている」ことでしょう。

その中で、企業が人材確保のためにできることは「多様化を理解する」ことです。「9時～18時までオフィスで働く」という昔ながらの考えに固執しないで、柔軟な考え方で新しい働き方を捉えます。そうすれば、単純にテレワークを導入するといった施策ではなく、従業員を見据えた働き方改革というものが見えてくれるはずです。辛辣ではありますが、実際、デロイト トーマツ コンサルティングの調査分析によると働き方改革を実施した企業の内、従業員の満足も得られたと回答した企業は全体の28％にとどまっているという結果となっています。

参照：『働き方改革の実態調査2017～Future of Workを見据えて～』

多様化を理解しているほど人材確保が容易というのは確かなことなので、考え方を改めることも大切です。

3. 明確なビジョンを伝える

「これから企業はどう成長していくのか？」。そうした明確なビジョンを持っていないその場しのぎの経営をしている企業は、人材にとって魅力的にはうつりません。人材は常に成長したいと思っていますし、そのためには企業も一緒に成長していく必要があります。

明確なビジョンを伝えるということは、人材にとって成長するチャンスがあることのアピールになります。そうすれば、より魅力的な企業として人材の目に移り、人材確保を容易にさせるでしょう。

4. 成長の場を積極的に設ける

単にビジョンを掲げるだけでなく、実際に人材が成長できる場所を設けることも大切です。最近では従業員個人のスキルアップが最終的には会社の利益に貢献すると考え、積極的に成長の場を設ける企業が増えています。

単純に講習会を開いたり、セミナーへの参加を促したりするのではなく、「責任ある仕事をどんどん任せる」というのも人材の成長に繋がりますし、それが会社のためにもなります。

5. 確保したい人材像を明確にする

経営者と採用担当者によって、求めている人材像が違うことがよくあります。会社として確保したい人材像がブレてしまうと、人材確保はおろか採用活動も上手くいかなくなります。それを防ぐためには、確保したい人材像を常に明確にして、組織内でも意識をすり合わせて共通の指針を作ることが大切です。

6. 人材採用の幅を広げてみる

人材確保に向けた採用活動は、新卒採用や中途採用に限定する必要はありません。外国人枠を広げている企業は増えていますし、障がい者枠を設けるケースも増えています。働き方だけでなく人材も多様化している時代です。柔軟な働き方を可能にすることで、従来は働けなかった人材も働けるようになるケースも同様に増えています。

日本の優秀な人材はどんどん海外に流れていますので、海外の優秀な人材を引き込むのも1つの手段です。

7. 離職率低下に努める

離職率が高いと、人材は「問題の多い会社なのだな」と認識しがちです。実際に離職率が高い企業には何かしらの労働問題があるので、その問題を解消し、離職率低下に努めることで人材確保が行いやすくなります。

8. 最新のITを活用する

企業は最新のITを導入することが重要です。実は転職してきたのに数十年前のシステムでがっかりしたと思う人材は多いものです。コンシューマ市場において、個人では日々進化する最新のITに触れている優秀な人材であればあるほど、自身の生産性を向上させるために、最適なIT環境を活用するのは当然だと感じるでしょう。企業はそういった優秀な人材が成長できると思えるような、柔軟で効率的な働き方ができるよう情報システムの最新化を心がけましょう。

人材不足が叫ばれている昨今の日本社会において、人材確保に向けた取り組みは今後さらに重要性を増していきます。よりよい人材を確保していくためにも、本稿でご紹介したポイントを考えてみてはいかがでしょうか。